トラウマを経験した子どもたちは、支援者に対しても、かつての加害者への恐怖や不信感を再現することがあります。これらの態度は、支援者を苛立たせたり、無力感を抱かせたり、支援の断念や怒りといった複雑な感情を引き起こすことがあります。また、理想化された養育者像を抱き、過度な依存や執着を示すことで、かえって支援者に疎まれることもあります。感情が交互に変わり、予測不可能な行動をとることも少なくありません。
このように、対人関係における適切な距離感や関係性を築くことが難しい状況において、支援者はまず、子どもたちの対人関係の障害や不調を受け入れる姿勢が求められます。それは、彼らがそうせざるを得なかった状況を理解し、承認することです。その上で、「そこまでしなくても大丈夫」「こうすれば良い」といった形で、より適切な表現方法や身のこなし方を根気強く伝え、伝えていく必要があります。これは非常に時間のかかる作業であり、一度気づいてもすぐに実践できるものではありません。気づいては忘れ、忘れてはまた気づき直すというプロセスを、共に続けていく中で、新しい思考や行動が身につくまでには、数年間にわたる支援が必要となる場合もあります。
適切な愛着を形成できなかった子どもたちは、適度な甘え方がわからず、助けを求めたい気持ちがあっても、症状や問題行動を通じてしか関係を築けない傾向があります。泣きながらもこちらを警戒するような泣き方をしたり、助けを求める仕草をしながら視線をそらしたり、甘えてきても身体が硬直していたりと、相反する行動が反射的な神経回路として形成されています。その結果、過度に反応したり、無視したり、麻痺したりといった愛着形成の不全が深刻な問題となります。
したがって、支援者はこうした反応を理解し、優しく指摘し、そのような反応をする必要がないことを伝えながら、より適切な方法があることを体験的に獲得するのをサポートすることが重要です。
子ども虐待の最前線で奮闘する児童福祉司や児童心理司自身が、不適切な養育によって育った子どもと適切な関係を築くことの困難さを実感し、自覚することができなければ、不適切な関係に巻き込まれてしまう里親や施設の職員に対する理解も難しいでしょう。児童相談所自体が子どもと保護者との継続的な関係を築く力がなければ、親や施設、里親に対して援助能力を持っているとは言えません。少なくとも、一緒に協力していくという姿勢にはなれないでしょう。自分たちが継続する力や育てる力がない中で、指導や助言をすることは成立しないといえるのです。